転職サービス「doda（デューダ）」は、20～59歳のビジネスパーソン500人を対象に、ジョブ型雇用に関する意識調査を実施しました。
《ジョブ型雇用》とは、企業が人材を採用する際に職務内容を明確に定義して雇用契約を結び、労働時間ではなく職務や役割で評価する雇用システムの事を言います。
対して《メンバーシップ型雇用》とは、先に人材を確保し、後から仕事を割り当てる雇用のあり方を指します。終身雇用を前提とする日本の企業の多くは、メンバーシップ型雇用といえます。年功序列や終身雇用に見られるメンバーシップ型雇用は、これまで多くの日本の企業が取り入れてきた雇用形態です。
そこで、まず《ジョブ型雇用》を知っているか質問したところ、「知っていて、ほかの人に説明できる」と回答した人の割合は全体の12.1％で、年代別では、20代が17.9％、30代が15.7％、40代以上では8.4％と、若い年代ほど高いことが分かりました。
《ジョブ型雇用》と《メンバーシップ型雇用》、それぞれに対する印象を質問したところ、《ジョブ型雇用》に「肯定的である」と回答した人の割合は30.6％で、「メンバーシップ型雇用」の18.0%に大きな差をつけました。
それぞれの雇用システムに対するイメージを聞いたところ、《ジョブ型雇用》で見られたのは「専門性を活かせそう」「職務内容がはっきりと決まっているのではたらきやすく、やりがいを感じやすい」といった意見です。
一方、《メンバーシップ型雇用》では「知らなかった可能性が広がりそう」「いろいろな経験ができて多様なスキルを身につけられる」といった声が寄せられました。
今後転職するとしたら「ジョブ型雇用」ではたらきたいと回答した人の割合は全体で54.8％でした。年代別に見ると、20代が59.6％、30代が52.0％、40代以上が54.3％とすべて過半数に達し、20代が最も高い結果となっています。
海外では主流ともいわれるジョブ型雇用。少子高齢化に伴う労働力の減少などの問題も相まって、時代の変化と共に日本でもようやく注目されるようになりました。
《ジョブ型雇用》は、育児・介護と両立したい人も在宅や時短など多様な働き方を選ぶことが出来ます。
また、自身の成果が評価に直結するため、日本の賃金水準が低迷している昨今、賃金上昇が見込みやすい《ジョブ型雇用》の方が人気なのは当然と言えば当然でしょう。
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