総合転職エージェントのワークポート（東京都品川区）は、従業員数100～5000人の企業の人事担当者139人を対象に「転職活動におけるChatGPT利用の印象に関する調査」を実施した。候補者がChatGPTを使って選考書類を作成していても、75.5％が「採用意欲は変わらない」と回答した。人事担当者の多くは働き手がChatGPTを転職活動に利用することに対して抵抗感を抱いていないことがうかがえる。
回答者からは、「面接が一番の判断基準となるため」（建築・土木・設計）、「あくまで人物を評価するため」（小売・販売）など、最終的に面接で判断するため、応募書類の作成時に利用していてもそれほど気にしないとする意見が寄せられた。
一方、「採用意欲が下がる」と回答した人からは、「本人の考えではなく模範的な意見という印象になるため」（製造業）、「自分の言葉ではないため応募意欲を疑うから」（ゲーム開発）などの意見があった。
採用意欲が下がると回答した人事担当者を対象に、選考過程において候補者のChatGPT利用を禁止する予定はあるか聞いたところ、「禁止しない」が71.0％、「禁止する（禁止を検討する）」が29.0％となった。利用禁止まで視野に入れている企業も3割程度はあるものの、大半の企業は利用を受け入れる方針であることがうかがえる。
当たり前になりつつある「ChatGPT」、個人的には応募書類の作成での活用ならまだ良いのでは？とも思いますが、今後全員が全員「ChatGPT」を利用する様になってくると、志望動機などについても同じ様な内容が増えてくるでしょう。
採用の最終判断は面接で、という企業がほとんどだと思うので、就職希望者が本来持っている個性や適性を見抜く力が採用担当者にはより重要になってくるかもしれませんね。
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