株式会社MS-Japan(本社：東京都千代田区 代表取締役会長兼社長CEO：有本隆浩／以下MS-Japan 証券コード：6539)が調査した、「在宅勤務の実態調査2023」によると、転職の際に「在宅勤務ができるか」を考慮する人は約62%にものぼる事がわかりました。
アンケート結果によると、「在宅勤務ができるかを重視する」と「在宅勤務ができるかを多少考慮に入れる」で、ともに30.9％と同率一位でした。全体の61.8%の人々が、在宅勤務ができることを転職先に求めていることがわかりました。
また「週5日、出社したい」と答えた人は20.5％のみという結果に。
このアンケート結果からも、８割近くの人は「週の一部でも構わないので、リモートワークをしたい」と望んでいると言えます。
先のブログでは、新型コロナウイルス感染症が5類へ移行後、多くの企業でオフィス回帰が進んでいるとお伝えしました。
日本もようやく活気を取り戻し、コロナ禍前の状態に戻りつつありますが、人材確保の面で魅力的な人材を確保したい・長く勤めてもらいたいと願うのであれば、企業としてはリモートワークが出来る環境を継続していかなければならないな、と改めて感じさせられました。
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